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TOA品質

TOA Quality

標準工事とオプション仕様

TOAHOMEの標準工事

1木造軸組壁工法

日本の風土に根付いた在来軸組構法に、水平荷重への強さをプラスした木造軸組壁工法を採用しています。
自由な間取りが可能で、将来の増改築に柔軟な対応が出来ます。
耐力面材にはダイライトを採用し、地震に強いだけでなく火災やシロアリにも強く透湿性が高いのが特徴で家の耐久性能もUPします。

2ベタ基礎

広い範囲の地盤に建物の荷重を伝える“べた基礎”を採用しています。
全面に鉄筋コンクリートの底盤を設けることで、地盤の影響を受けにくくシロアリの進入を防ぎ、地盤からの湿気も防ぎます。
TOAの基礎を実際みて、みなさん鉄筋の多さに驚かれます。

3ハイブリット構法

軸組の要である通し柱と梁を接合する為に、ハイブリッド金具接合工法を採用しています。メリットとして木材の加工欠損が少なく耐力が大幅にアップします。
ボルトとドリフトピンによる単純な組み合わせで、強い架構が実現可能になりより安全でハイレベルな施工が可能になります。

4剛床(ネダレス工法)

床の水平剛性(水平力に対する変形しにくさ)を確保した床の事で、横からの力(地震や台風)に高い耐震性が確保できます。
1、2階すべての床に、構造用合板28㎜が標準です。
床を剛床とすることで高い気密性が確保でき、高断熱・高気密の住宅には大切な要素です。

5断熱

家の快適性には高断熱・高気密が欠かせません。
性能値が高いだけでなく、施工性、耐久性、将来の増改築への柔軟性もクリアした材料を採用し施工しています。材料だけでなく施工品質にも重点を置き、性能値を引き出します。新省エネ基準をクリアし、標準施工でC値は1.0[cm/m2]以下、ZEH基準がTOA基準です。

6保証のこと

保証1
まもりすまい保険(住宅瑕疵担保保険)

せっかく建てた新築住宅に、雨漏りや住宅の傾きなど住宅の基本構造部分に瑕疵(欠陥)が発見されたら…。
そんな不安を解消すべく、新築のお引渡しから10年間、構造耐力上主要な部分と雨水の進入を防止する部分を保証しています。
TOAの家はその中でも「特定住宅」として、ワンランク上の基準が標準です。

保証2
シロアリ保証

木造建築において大きな驚異となるのが「シロアリ」と「木材の腐敗」です。
一般的な防蟻処理は、5年後に再施工が必要となります。
TOAの家は床下の構造材を加圧注入する事で、保証期間が10年になります。
床下を常に乾燥した状態にする事も大切だと考え、キソパッキン工法も併用しています。

保証3
防水保証

ベランダの防水はFRP防水を採用しています。
FRPは繊維強化プラスチックの略称で、防水層は軽量かつ強靭、耐熱性・耐食性・耐候性などに優れているという特長があり船舶、水槽、自動車、屋根材等として広く使用されています。
ガラス繊維のマットでつくる防水層を2重にし、10年間の保証となります。

保証4
地盤保証

第三者保証会社として確かな実績を持つGIRの「THE LAND2000」保証です。
1件1件建物の配置に合わせた地盤調査を実施し、地中の構造を把握する事で地盤改良が必要な場合は、その土地と建物に最適な補強方法を実施します。
そして、20年間の安心を目に見えるカタチで提供いたします。

[オプション] 選べる家の基準

TOAHOMEでは、自信を持った施工技術の標準工事の他に、オプション仕様もご用意しております。

ZEH

ZEHとは、高い「断熱」性能をベースに、高効率機器やHEMSによる「省エネ」、太陽光発電などによる「創エネ」を組み合わせることで、住まいの年間一次エネルギー消費量が正味おおむねゼロになる住まい。
2020年までに「2013年改正省エネ基準」レベルが一般住宅に義務化される予定です。
TOAでは国の目標をいち早く達成するために、2020年度までに新築住宅のZEH割合60%を目指しています。

省令準耐火

建築基準法で定める準耐火構造に準ずる防火性能を持つ構造として基準に適合する住宅をいいます。
特徴として「外部からの延焼防止」、「各室防火」、「他室への延焼遅延」が挙げられます。
主なデメリットとして工事費が上がります。
メリットは火災保険料が下がります。

> 詳しくは担当者までお問い合わせください

長期優良住宅

国が認定基準を定め、耐震性、省エネ性などが一定基準を上回ることを認定する制度です。
住宅の寿命を延ばし、解体による環境負荷を減らし、高い資産価値を持つ住まいのこと。
様々な優遇があります。
・所得税の住宅ローン控除優遇措置
・登録免許税の軽減
・不動産取得税の軽減
・固定資産税の軽減などなど

> 詳しくは担当者までお問い合わせください

認定低炭素住宅

低炭素建築物とは、二酸化炭素の排出の抑制に資する建築物で、所管行政庁が認定します。
具体的には住宅の天井、床、壁、窓の断熱性能が評価されます。改正省エネ基準よりも、一次エネルギー消費量をさらに11%削減しなければいけません。そして、CO2削減に貢献する設備等を2つ以上採用することが必要です。
・所得税の住宅ローン控除優遇措置
・登録免許税の軽減

> 詳しくは担当者までお問い合わせください